こんにちは。石田淳です。
日本の企業全体の99.7％にもおよぶ「中小企業」。
これらの企業の大半が今、抱えている課題、それは「コロナ禍で失った売上を取り戻すこと」
企業にとっての死活問題となる「今すぐ」手をつけなければならないものです。
しかし、その重要性、緊急性はわかっていても、なかなか実行に踏み出せない、という経営者の方が実に多いものです。
そして「コロナ後の事業戦略立案」もまた、中小企業が「今すぐ」考えなければならない課題です。
売上が回復したからといって、これまでどおりのことをしていてもうまくはいかない、たとえ厳しい状況でも生き残っていけるよう、何か新しいことをはじめなければならない…。
このこともまた、中小企業経営者ならば肌で感じていることでしょう。
しかしこれもまた、なかなか実行に踏み出せないでいる方が多いようです。
なぜか？
多くの中小企業経営者のクライアントの声を聞いていると、その理由のポイントは「人材」にあることがわかります。
ずばり「（課題解決のために）率先して動く人材がいない」のです。
いくら経営者が一人で考え、動いたところで、できることには限界があります。
当然のことながら、売上を上げるのも、戦略を実行するのも、それはスタッフ一人ひとりの動き次第なのです。
競合との差別化、業務の効率化・自動化、マーケティング戦略、営業力強化…。
考えなければならないこと、すぐに実行しなければならないことはたくさんあるでしょう。
そんな時、「率先して動く人材」が組織にいるか、いないか…。
これは企業の明暗を左右することです。
「率先して動き、事業戦略を実現する人材」
それが、私たちの考える「次世代リーダー」です。
「もちろんそんな人材がいたらありがたいけれど、どこにもそんな人はいない」
そう嘆く経営者の方もいるでしょう。
だから、「養成」するのです。
売上の回復も急務。
しかし、それだけでは行き当たりばったりで、今後につなげることはできません。
「次世代リーダー」を社内につくること。
それも中小企業経営者の急務です。
次回、さらに詳しくお話ししましょう。
社員が自らモチベーションを高め、自発的に行動するためにはそうなるように導く仕組みづくりに着手しなければなりません。
それがリーダー・マネジャー、すべての「人材育成」に携わる人の役目。組織の今後を決定づける重大な役目です。
とはいえ、どうすればいいのか？
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