こんにちは。石田淳です。
正社員をまとめて採用し、長く勤めてもらうことを前提に研修等に力を入れ、会社における仕事の範囲を広く持たせる「メンバーシップ型」の組織運営。
これまでの日本の企業はこうしたかたちをとるケースがとても多いものでした。
新卒を採用し、研修期間を設け、さまざまな部署に配属し、後に配置転換もあり得る。
いってみれば
「どんな仕事ができる人材か？」ということよりも、
「自社の一員であること」が重視されていたわけです。
したがって社員も自社への帰属意識を高め
「会社のために」と働くなんてことも多かったでしょう。
それに対して、今、企業にとって必要なスキルを持った人材を採用し、即結果を出してもらうというのが、「ジョブ型」の組織運営です。
日本のビジネス社会においてメンバーシップ型が完全に無くなるとは思えませんが、多くの企業がジョブ型の人事に移行していることは間違いありません。
これまで私は何度か「ジョブ型社会に対応できるよう、自らのスキルを磨いたり、何らかの新たなスキルを身につけるべきだ」と〝雇用される側〟人たちに向けてお話ししてきました。
「○○社の一員である」ということで通用する時代はもう終わり。
一人のビジネスパーソンとしてそのスキルや知識を買われるようにならなければ、ということです。
そしてこの「ジョブ型社会への対応」は雇われる側のビジネスパーソンだけでなく、〝雇う側〟、つまり経営者・人事担当者にとっても大きな課題です。
メンバーシップ型の組織はその会社で育った人材が仕事を行うため、仕事が「属人的」になりがちな面があります。
「あの人でなければわからないことがある」
「あの人がいなければ仕事が進まない」
という状況になるわけです。
いっぽう、世の中の働き方が大きく変わり、スキルを持った働き手は自分に合った働き方を多くの選択肢のなかから探そうとします。
「その人が違う働き方を求めて会社を辞めたら仕事が滞ってしまう」
そんな状況は避けなければなりません。
では、これからの組織はジョブ型社会に備えるために何をすればいいのか？
次回、さらに詳しくお話ししましょう。
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