こんにちは。石田淳です。
コロナ禍で急速に普及したリモートワーク。
緊急事態宣言が解除され自粛ムードが弱まったとしても、この先、働き方のスタイルがすべて今までと同じに戻ることはないでしょう。
オフィス、営業所を廃止した企業も多数。もはやリモートワークは特別なものではなく、ごく常識的な働き方となったと言ってもいいでしょう。
とはいえ、これまでは自宅勤務だったものが今後は出社というかたちになる、というケースも中には出てくることでしょう。
ここでマネジャーが気をつけなければならないのが、スタッフのメンタルです。
行動科学ではよく「3ヶ月行動を続ければ、それは習慣となる」といいます。
昨年から続くコロナ禍の自粛生活。自宅でのリモートワークを続けてきた人々にとってはそれはもう毎日の習慣、新しい生活様式です。
ここで突然、生活のパターンが変わることで、新しい(実はかつての)働き方についていけず、メンタルや体調を崩してしまうスタッフも出てくるでしょう。
前回のメルマガで、「(リモートではなく)出社しているから部下とのコミュニケーションは問題ない」と主張する上司の思い込みが「認知のゆがみ」である可能性がある、というお話をしました。
たとえば今、「スタッフも皆、早く出社して仕事をしたがっている」と上司が思い込んでいたとしたら、それもまた「認知のゆがみ」かもしれません。
「今までどおりのスタイルに戻るだけなのだから別に心配はないだろう」と考えるのは、危険なことです。
良くも悪くも「習慣の力」というものは強力です。
これまで続けてきた行動を大きく変えるのは、大きな負担がともなうのです。
ではどうすればいいか?
もしも会社がスタッフにどうしても「リモートから出社へ」を求めるのであれば、そこは行動科学マネジメントの基本である「少しずつやる」を実践していただきたいものです。
たとえば週5日のうちでリモート日と出社日を分ける。あるいは感染の危険性も考慮した時差通勤を徹底する。
いきなり大きく変えるのではなく、少しずつ、徐々に生活を変えていく工夫を考えてみてください。