行動分析の科学に基づいた組織の営業行動量が3倍に増える『営業力底上げ』セミナー
〜パフォーマンス下位8割の社員を底上げする行動習慣の定着〜
経営者、役員、事業部長、部長、次世代リーダーの皆様へ
組織の営業力でこのようなお悩みはありませんか？
- 会社の売上の大部分を上位２割のハイパフォーマーに依存している
- 売れる営業スタッフと売れない営業スタッフの粗利額の差が3倍以上ある
- 営業スタッフを育成できるリーダーがいない
- せっかく採用した営業スタッフが半年程度で辞めていってしまう
- 外部の営業研修を受けるが、学んだことを自社に応用できていない
- 新規顧客を開拓した経験のある営業スタッフがいない
- 取れるはずの契約を取りこぼすことがある
- そもそも、営業スタッフが意思決定者に接触していない など
肝心の営業力（成約率）が足りなくてイマイチ売上が上がらない…とお悩みの経営層、事業部長、部長（マネージャー）の方は多いのではないでしょうか。
2019年4月以降、働き方改革(有給休暇取得の義務化、労働時間の削減)により、営業スタッフの稼働時間も削減せざるを得ません。
また、慢性的な人手不足により、質の高い営業スタッフの確保がますます難しくなります。
今後、営業力に課題を抱えたまま進めば、若手営業スタッフのみならず、売上で依存していたハイパフォーマーも辞めていき、気づけばノウハウも何も伝承されず営業力が衰退していくという事態にもなりかねません。
そのような状況で、何より優先すべき課題はパフォーマンスが下位8割の社員の営業力底上げです。
『営業組織の誰がやっても、同じように売上を作ることができる』
この状態にまで組織の営業力を底上げすることが急務です。
今まさに営業力でお悩みの企業幹部の皆様、必ずメッセージを最後までお読みください。
営業力の底上げ、つまり営業組織のマネジメントにおいては、何かと結果に目が行きがちになりますが、重要なのは結果ではなく成果を上げるための具体的な『行動ステップ』です。
『下位8割の営業スタッフが実践しても、ハイパフォーマーと同様の成果を出せる』
この状態をつくるために、マネジメント側がすべきことは、暗黙知になっているハイパフォーマーの小さな行動を言語化し、見える化することです。
実は上位2割のハイパフォーマーと下位8割のミドル・ローパフォーマーの行動に大きな差異はありません。
わずか数％の行動が異なるだけです。ですがこの数％の行動が売上に何倍もの差をつけるために、この行動の見える化が重要なのです。
そして、見える化した行動のひとつひとつを営業スタッフ全員に“定着”させ、かつ“継続”させるための行動管理をしていく必要があります。
行動科学マネジメントでは、営業スタッフの成果に繋がる行動を管理し、強化するやり方も確立・実証されています。
2019年4月25日（木）開催
行動分析の科学に基づいた〜組織の営業行動量が3倍に増える〜
『営業力底上げ』セミナー では、
行動科学マネジメント研究所所長の石田淳と、年間2,000名以上の行動観察、パターン化に取り組む上席コンサルタント甲畑智康の2名が、企業幹部の皆様に今こそお伝えしておきたい『営業力底上げの具体的メソッド』をお教えします。
営業のマネジメントをテーマとした弊社主催のセミナーは年に1度のみ、かつ先着36名様までです。今すぐお申し込みください。
行動科学マネジメント研究所所長、石田淳
【組織の営業行動量が3倍に増える『営業力底上げ』セミナーの開催概要】
開催日時：2019年4月25日(木) 13:00～17:00
開催会場：東京駅周辺
受講対象：経営者・役員・次世代役員・事業部長・部長
定員 ：先着36名様 限定（1社3名様まで）
講師 ：石田淳 （行動科学マネジメント研究所所長）
甲畑智康（上席コンサルタント）
お一人様費用：一般価格 62,000円（税別）
※特割：2019年3月13日（水）までにお申込みの方に限り、46,000円(税別) を適用いたします。
※早割：2019年3月29日（金）までにお申込みの方に限り、54,000円(税別) を適用いたします。
※お申込み後のお客様都合によるキャンセルの場合は、
・開催日8週間前～ 参加費の50％
・開催日4週間前～ 参加費の100％
無断キャンセルの場合は全額参加費を頂戴いたします。なおご入金後の返金はできかねます。別途請求書はサポート事務局から連絡させていただきます。
セミナー直後から自社の下位8割を底上げしていきます。【代表と次世代役員】もしくは【役員と次世代役員】のペアでのご参加が望ましい。
下位9割の年間受注件数0〜2件を3~5件に増加した土地活用業
営業の下位90％の年間受注件数0~2件を3~5件に引き上げるために
- ハイパフォーマーの行動観察を通じて成果に繋がる具体的行動を特定
- 組織の習慣にするために教育担当者の行動変容トレーニング実施
その結果、組織の誰もが成果に繋がる行動をとるようになり、年間受注件数の増加に繋がった。
客単価が150％アップした12拠点を持つサービス業
従業員の平均客単価が、行動科学マネジメントに基づく教える仕組みを導入してから4ヶ月間で122万から183万円へ増加（150％増）。下位8割を底上げする仕組みができたことで採用基準も下げることができた。
3年で売上と営業利益金額が7倍に増加した関西ドラッグチェーン
既存店売上が全店舗で毎年減少傾向にあった。
「店舗ビジネスは、店長の“腕”しだい」と役員一同思い込んでいた。
優秀な店長を採用し続けるも1年から2年ですぐに辞めていくという状況。
残った店長は腕のない人のみ。この状況を打開するためにまずはエリアを絞り、1人のハイパフォーマーの行動を観察しパターン化。そしてそのパターンを継続できる仕組みを構築。
その結果、3年間でエリア内の既存店売上金額を1.7倍（12億から21億円）、利益額3倍（0.5億から1.5億）に増加。仕組みが実験検証されたことで他エリアへ展開している。
詳細は、お申込者に別途ご連絡いたします。