⽇本企業の「⼈への投資」の現実

パーソル総研がAPACの14カ国を対象に実施した調査（2019年2⽉〜3⽉実施。各国1,000⼈が回答）によると、会社以外で学習をしていない⼈が⽇本⼈は46%と、他国に⽐べて圧倒的に⾼いことが分かりました。

⽇本では⼤学⼊試や⼊社試験のための⼀時的な勉強が終わると、誰もがパタリと学ぶことをやめてしまいます。欧⽶諸国では、⽣産性を上げるために多くの企業が｢⼈への投資｣を強化しています。しかし⽇本はと⾔えば、そうした取り組みを⾏っている企業がまだ少ないのが現実です。

現在、⽇本の労働⽣産性はOECD加盟37カ国中26位（2019年、就業者1⼈あたり）と⾮常に低い状態です。社員に新たなスキルを⾝に付けさせ、企業の⽣産性、ひいては⽇本の⽣産性を⾼めることが急務であるにもかかわらず、企業の⼈材投資は減少傾向にあるのです。

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行動科学マネジメントとは

行動科学マネジメントは、"科学"であるが故に 「性別、能力、意志、やる気に関係なく短期間で即戦力化させる」画期的な手法です。ここ数年、業種・業界を問わず、多くの組織が人材育成やマネジメントに行動科学を利用し始め、ＴＶ・メディア・書籍でも高く評価されています。

>>メディア掲載
>>行動科学マネジメント書籍

行動科学に基づいたマネジメントは、アメリカのビジネス界で大きな成果を上げている行動分析、行動心理を元に作られ、精神論とは一切関係なく「行動に焦点をあて、誰がやっても成果を生み出す」科学的で実用的なメソッドとして注目を浴びました。

そしてこのメソッドを導入した、ボーイング・NASA・３Ｍ・ウォルマート… などの欧米一流企業が次々と大成功を収めたのです。現在も、全米６０３社、日本でも１２５４社の導入による成功実績が証明され、大企業から中小企業まで応用できる極めてシンプルなメソッドとして支持を集めています。

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資質や能力は関係ない!？

行動科学マネジメントは、アメリカの心理学者Ｂ．Ｆスキナー氏の「行動分析学」という学問から発展してきたマネジメント手法です。

私たちが日常的な場面で遭遇するさまざまな問題に対して、行動分析学が明らかにした人間の行動原理を応用する実学を「応用行動分析学」と呼びます。この考え方を、チームマネジメントやセルフマネジメントに応用し、日本風にアレンジしたものが、私たちの行動科学マネジメントです。

行動科学マネジメントの最大の強みは、“人の資質、能力に頼らずに成果が上がる、再現性（いつ、だれがやっても同じ成果が現れる）を有した手法”だということ。マネジャーやリーダーの資質に左右されず、 売上アップ、人材育成の短縮化、戦略リーダーの早期育成、人材の即戦力化、などを実現し、人材マネジメントに大きな成果をもたらしています。

組織の成長のカギは『８割の普通の社員』

よく言われるように、企業は『８割の普通の社員と、２割のできる社員』で構成されています。そして多くの企業の現状は『この２割の社員に頼り、残り８割の社員は入れ替えたり、新規採用したりの繰り返し』です。

しかし、少子高齢化で人材不足が必至の今、企業における 人材戦略の重要ポイントは、今いる多くの社員、つまり『８割の普通の社員』をいかに『できる社員』に近づけていくか、ということです。

リーダー、マネジャーが、優秀な上位２割だけでなく、下位８割の社員に自発的行動を起こさせるマネジメントスキルを身につければ、その組織は「稼ぐチーム」になるのです。

手法は簡単。『継続させる方法』を教えてあげるだけ！

行動科学マネジメントの具体的なメソッドは、非常にシンプルなものです。難しいことは何もありません。ここでその一部をお伝えすると……それはただ「社員に『継続できる技術』を教えてあげるだけ」ということなのです。

実は、人ができない理由は２つしかありません。

①　やり方が分からない ②　継続の仕方が分からない

『継続は力なり』『商いは飽きないこと』ということわざがありますが、全くその通りです。続ければどんな人間でも、超一流とは言わなくても、ある程度のレベルまで必ず到達できるのです。ゴルフでも全くの素人から始めても『続けて練習する』から、プロとは言わなくともスコア７０～８０台は出せるようになれるのです。

ビジネスも同様です。「成果に結びつく行動を、続ける」……これが、組織の力をアップさせるわけです。

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