こんにちは。石田淳です。
グローバル化の進むビジネス界。
海外を視野に入れた、あるいはすでに海外に進出している企業は経営について計画を立て施策をする際には
当然「日本国内」のことだけを考えているわけにはいきません。
マネジメントの問題もそうです。
最近、私たちの元にも、「教える技術」などのマネジメント向けトレーニング、ＢＢＳ（Behavior Based Safety）や
ＨＯＰ（Human and Organizational Performance）など労働安全に関するトレーニングを中心にアジアを拠点にビジネスを展開している企業様からのトレーニング実施の依頼が非常に増えています。
おわかりのように、これは駐在員である日本人向けでなく、「現地スタッフ」向けのもの。
「いつ、誰が、どこでやっても」同じような効果が出る再現性と普遍性を持った行動科学マネジメントを多くの企業で現地スタッフのマネジメントに活用していただいているのです。
かつては、海外の現地スタッフへのトレーニング、コンサルティングといえばかなり難易度の高いものでした。
場合によってはその都度現地へ出向く必要性も出たり、あるいは言葉の問題もあったりします。
しかし今、それが様変わりしているのです。
そう、「オンライン」の普及によるものです。
特に「Ｚｏｏｍ」は非常に使いやすく、通訳機能を使いつつ、先方に現地語のわかる通訳を置けばタイムラグなくトレーニングやコンサルティングが可能となります。
距離の問題、言葉の問題は、これで解消できます。
また、資料に関しても現地語に翻訳し、かつ同時通訳者を置けば、問題はありません。
弊社のコンサルタントも、日本にいながらにして〝今日は中国法人、明日は韓国法人〟といった感じでさまざまなトレーニング、コンサルティングを実施しています。
実際に私たちが行動科学マネジメントのトレーニングを現地スタッフに実施してみると、やはりその再現性、普遍性を実感することができます。
また、組織の抱える問題は日本も海外も変わらないのだ、ということも。
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