「メンバーシップ型」からの脱却

こんにちは、石田淳です。

前回より「時代の変化に対応しよう」というテーマでお話をしています。

今回は、これからの「雇用の在り方」の変化について考えてみましょう。

ビジネスの常識、マネジメントの常識、報酬の在り方、組織の在り方……。

こうしたものが〝たった10年ほど〟で変わってしまう、というお話を前回させていただきました。

世の中の変化を予測し、その変化に柔軟に対応することは、今の企業にとっては最重要事項といえるでしょう。

では、これから世の中、とくにビジネスにおける人の「働き方」はどのように変化していくでしょう？

もちろんこの問題は「ズバリ、こうなります」などと簡単に言い切れるものではありません。

多くの研究者、ビジネスパーソンたちがさまざまな予測をして、数々の書籍も出版されています。

ネット上でも「新しい働き方」については連日のように話題になっています。

そんな中で私が注目するのは、「メンバーシップ型からジョブ型への働き方・雇用形態の変化」です。

「メンバーシップ型」とは何か？

ごく簡単にいってしまえば、それは、新卒の学生など〝仕事は未経験〟という人材を雇って、研修などを通じて仕事を覚えさせ、戦力に育て上げるというもの。

つまり、これまでほとんどの日本企業がやってきたことです。

これに対して「ジョブ型」は必要な仕事をしてもらうために、その仕事に必要なスキルを持った人材を採用するというものです。

ジョブ型は〝欧米型〟ともいわれることがありますが、実際には世界中の国々がこうした雇用形態をとっています。

つまり、メンバーシップ型が主流の日本が〝特殊〟なのです。

しかし、少子高齢化の今の日本、そして働き方改革、生産性向上が叫ばれる今の日本では、当然のことながらメンバーシップ型からジョブ型への移行が、あらゆる規模、業種業態の企業に求められています。

つまり「人に仕事をつける」のではなく、「仕事に人をつける」ことが常識となるわけです。

この変化に対応せず、何の策もなく「とくかく採用して、何年か経てば使いモノになるだろう」

などと考えてる企業は、間違いなく危険です。

「使いモノ（この言い方も好きではありませんが）」にならなかった場合、代りとなる人材はいないのですから。

また、メンバーシップ型からジョブ型への変化という時代の流れをしっかりと受け止めなければならないのは、企業トップやビジネスリーダーに限ったことではありません。

すべてのビジネスパーソンに影響するのが、この変化なのです。

次回、さらにお話を進めていきましょう。