多様性の高まりと非対面接触に対応したマネジメントを
オンラインやリモート環境での人との関わりが増えていくこれからのビジネス界では極力「抽象的なマネジメント」を排除していかなければなりません。
かつては経営を進めていくために必要な情報や知識は、「暗黙知」として社内で無意識に共有され、 自然と日常業務のなかで刷り合わせが行われ、経営陣と現場、親会社と子会社は知らぬ間に共通理解をしていました。
つまり「わざわざ言わなくてもわかるだろう」という、ある意味不安定な経営が常識となっていたわけです。
しかし、こうした古き日本企業の経営スタイルはもはや通用しなくなってきています。
現在の日本企業が直面している「グローバル化」「オンライン化」においては、メンバーの多様性も高まり、対面接触がコミュニケーションの常識ではなくなり、こうした抽象的で曖昧な情報伝達は通用しないのです。
具体性を持たない「曖昧な指示」は何よりもNG
「(仕事で)結果を出すために」「何を」「どのようにすべきか」を明確に示すこと。正しい仕事の進め方を教え、結果につながらないムダな仕事をさせないこと。これはリーダー・マネジャーがメンバーに与えるべき最も重要な〝報酬〟です。
何のためにやるのかわからない、明らかに意味がない仕事ほど、行動を妨げるものはありません。
このような問題に対して、弊社の「行動科学マネジメント®」の手法を用いることで、具体的な対策をとることができ、問題解決が可能となります。
すでに多くの組織での実績を誇るこのマネジメント手法をさらに普及させることにより、日本の企業や各種関連団体の一助になること……それが私たちのミッションです。